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論文記事:在宅ケアにおける医療・介護職の多職種連携行動尺度の開発 201506-01 | 一般財団法人厚生労働統計協会|国民衛生の動向、厚生労働統計情報を提供

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第62巻第6号 2015年6月

在宅ケアにおける医療・介護職の多職種連携行動尺度の開発

藤田 淳子(フジタ ジュンコ) 福井 小紀子(フクイ サキコ) 池崎 澄江(イケザキ スミエ)

目的 本研究では,在宅ケアにおける医療職と介護職を含めた多職種による連携行動を評価できる尺度を開発し,その関連要因を検討することを目的とした。

方法 先行研究をレビューし,医療職や介護職との討議,さらにプレテストを経て作成した,多職種連携行動尺度について,3地域で在宅ケアを提供している医師,看護職,薬剤師,介護支援専門員,訪問介護従事者を対象とした質問紙調査を実施した。

結果 配布した1,526票中,665票の回収が得られ362票を分析に用いた。項目分析と因子分析(主因子法,プロマックス回転)の結果より項目の取捨選択を行い,最終的に“意思決定支援”,“予測的判断の共有”,“ケア方針の調整”,“チームの関係構築”,“24時間支援体制”の5因子構造の17項目からなる尺度を作成した。信頼性として,Cronbachのα係数は0.94,再テスト法による相関係数は0.91であり,内的一貫性および再現性が確認された。併存的妥当性として,地域の連携基盤やチームの連携達成度に関する自己評価とは,いずれも0.40以上の有意な相関を示した。また,関連要因として,多職種連携研修会や在宅終末期ケア研修受講がある場合,または過去1年間に終末期ケアを経験していた場合は,多職種連携行動の得点が有意に高かった。

結論 開発した尺度は,多職種連携行動を測定する尺度としての信頼性,妥当性を有すると考えられた。また,連携を高めるためには,実践的な知識や経験が必要であり,こうした機会を積極的に地域でつくりだす必要がある。今後は,本尺度を在宅ケアに従事する医療職と介護職の連携の評価とし,地域内での改善策を検討する際に活用することも可能と考える。

キーワード 多職種連携,在宅ケア,行動尺度,連携評価

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