論文
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第63巻第6号 2016年6月 認知症の人の在宅生活を支援する地域包括ケアに関する研究－地域包括支援センターの調査に基づいて－原 直子（ハラ ナオコ） 佐藤 ゆかり（サトウ ユカリ） 香川 幸次郎（カガワ コウジロウ） |
目的 認知症の人の在宅生活を支えるには，医療・介護・生活などを一体的に支援する地域包括ケアの必要性が指摘され，地域包括支援センターが中核となりその推進を目指しているが，具体的な方向性を描けていないのが現状である。そこで，認知症の人の在宅生活支援に対する具体的な方向性を提示することを目的とした。
方法 調査対象者は，兵庫県下の地域包括支援センター198カ所の職員のうち，保健師等，社会福祉士，主任介護支援専門員（以下，三職種）とした。調査期間は，2014年8月18日～同年9月4日で，自記式質問紙法を用い郵送による配布回収を行った。調査項目は，先行研究や報告書，ケアマニュアルをもとに，認知症の人の在宅生活を支えるために必要と指摘されている事項を検討し，認知症の人の在宅生活を支えるために必要な117項目をアイテムプールし，予備調査による検討を経て，60項目とした。分析方法は，職種間の差の検定をχ2検定で行い，三職種が重要と捉える認知症の人への支援内容の構造を明らかにするために，最尤法とプロマックス回転による探索的因子分析を行った。これにより，三職種が重要と捉える認知症の人への地域支援の活動内容について，構成要素と重要度を検討した。
結果 63カ所のセンター（回収率31.8％）より174人の回答が得られた。認知症の人の在宅生活を支える活動に関する職種間比較では，有意差が認められた項目は，60項目中1項目のみであった。探索的因子分析の結果では，7つの因子を抽出し，「細やかな配慮」「家族会と擁護の視点」「地域の人の理解」「多職種連携」「医療体制」「家族の理解」「相談体制」と命名した。重要性の高い順に，「家族の理解」「相談体制」「地域の人の理解」「多職種連携」「細やかな配慮」「医療体制」「家族会と擁護の視点」であった。重要性に関する順位には，有意差が認められたが，因子ごとの職種による有意な差は，どれも認めらなかった。
結論 認知症の人の在宅生活支援に重要な7つの要素を確認することができた。本人に身近な支援から広域的な支援までが構成要素として抽出され，これらを統合してケアが展開されることで，認知症の人への在宅生活支援や地域包括ケアが，実のあるものになると思料される。
キーワード 認知症，在宅生活，地域包括ケア，地域包括支援センター，因子分析
