論文
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第69巻第15号 2022年12月 2000年以降の医師偏在指標の試算について小池 創一（コイケ ソウイチ） 寺裏 寛之（テラウラ ヒロユキ）小谷 和彦（コタニ カズヒコ） 松本 正俊（マツモト マサトシ） |
目的 国が新たに開発した医師偏在指標を，過去の人口・医師数・受療率等に適用，一定の仮定を置いた上で算出し，その推移や人口10万対医師数との比較を行うことで，医師偏在指標を用いる際の留意点や，今後の医師確保策のための課題について検討することを目的とした。
方法 2000～2018年の期間について2年間隔で三次医療圏（都道府県），二次医療圏別の医師偏在指標を算出した。過去のデータが利用可能なものについては過去のデータを用いるが，過去のデータが得られないものについては条件が変わらないものと仮定した。その上で，医師偏在指標と人口10万対医師数を比較するとともに2000年時点の偏在指標の上位・中位・下位1／3の地域が2018年までの間に，2000年時点の各区分の水準にあてはめた場合，どの区分に該当するかを試算した。
結果 2000年～2018年の医師偏在指標の推移をみると，三次医療圏・二次医療圏のいずれも最小値，平均値ともに増加が認められているが，最大値も増加しており，標準偏差，最大値－最小値とも拡大している。2018年の人口10万対医師数と医師偏在指標はいずれも強い相関を示していた。2018年の時点では2000年基準による下位1／3に該当する都道府県のうち約8割（16-3／16＝0.81），二次医療圏では6割（112-42／112＝0.61）がその水準を上回っているという試算結果となった。
結論 医師偏在指標を一定の仮定の下で過去にさかのぼって試算した。医師偏在指標全体の水準は改善しており，2000年基準で医師少数県・医師少数区域とされた地域は，2018年までにそれぞれ8割，6割がその水準を上回る等，医師確保策には一定の成果がみられている。しかしながら，もともと医師偏在指標が大きかった地域も偏在指標をさらに改善させていることから，依然として地域間格差は存在している。現在は，医師確保計画が医療計画の中に定められ，これまで以上に強力な医師偏在対策がとられているものの，医師の偏在是正は容易ではない。国，地方自治体の一層の取り組みの強化が求められるとともに，幅広い関係者間の理解と合意をいかに得るかが今後の課題となると考えられる。
キーワード 医師需給，医師偏在対策，医療計画，医師確保計画，医師偏在指標
