論文
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第72巻第1号 2025年1月 産後のメンタルヘルスの不調を
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目的 産後のメンタルヘルスの不調は，虐待など養育上の課題の1つといわれているが，妊娠期に行政側がその兆候を探知し，必要な支援へとつなげていく方策は，カンファレンスを通じた経験則が中心となって行われている。本稿では，産後のメンタルヘルスに影響する要因を妊娠届出時のアンケートから統計的手法により浮き彫りにし，妊娠期からの切れ目のない支援に生かしていくことを目的とする。
方法 妊娠期から産後までの一連のデータを縦断的に扱い，多変量解析による重回帰分析を実施する。被説明変数には，産婦健康診査（2週間，１カ月）によるエジンバラ産後うつ病質問票（EPDS）の値を用いた。説明変数には，アンケート項目の中から，先行研究に倣って不妊治療の有無など産科的要因，社会的要因，心理的要因に関連するものを用いることとした。
結果 分析には妊娠届出時のアンケートに回答（一部回答を含む）したもののうち，2017年6月から2023年3月末までに産婦健康診査を受診した24,584件の妊産婦データを用いた。分析にあたりサンプルを産後2週間（12,308件）と１カ月（12,276件）に分けて検証した。結果，産後2週間または１カ月のEPDSの危険因子として，「健康不安あり」「喫煙あり」「転居予定あり」「気持ちの落ち込みあり」「心配事あり」において有意な結果が得られた。他方，「里帰り予定あり」「同居人数」「相談者あり」は保護要因となることが明らかとなった。
結論 妊娠時のアンケートを通じて，産後のメンタルヘルスの不調を予測し得る可能性を示した。産後うつなど，メンタルヘルスの不調に対するハイリスクアプローチのための客観的な判断指標の1つとして，妊娠時のアンケート項目の一部を活用することの可能性を示唆した。
キーワード 産後のメンタルヘルス，妊娠届出時アンケート，産婦健康診査，エジンバラ産後うつ病質問票（EPDS）
