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論文記事:生活習慣病予防教室に参加した地域住民のQOLの向上とその効果の持続に関する研究 201602-02 | 一般財団法人厚生労働統計協会|国民衛生の動向、厚生労働統計情報を提供

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第63巻第2号 2016年2月

生活習慣病予防教室に参加した地域住民の

QOLの向上とその効果の持続に関する研究

 

井倉 一政(イグラ カズマサ)  西田 友子(ニシダ トモコ)  榊原 久孝(サカキバラ ヒサタカ)

目的 これまでのQOLに関する研究の多くは,疾患罹患の有無やQOLの高低によってどのような特徴があるかを考察したものであった。また,特定健康診査・特定保健指導では,運動の実践や食事指導の介入期間の終了後も継続して効果をあげることが期待されているにもかかわらず,散見される介入研究では,その多くが介入前後の比較であり,介入期間終了後もQOLの変化を継続して観察した研究はほとんどみられない。そこで本研究は,生活習慣病予防教室に参加した者と対照群を2年後まで継続して観察し,地域住民のQOLの向上とその持続について考察することを目的とした。

方法 住民健診の受診者(40~69歳の糖尿病,高脂血症の要注意者)に健康教室への参加を募り,無作為に介入群と対照群を100人ずつ選定し,最後まで参加した介入群84人,対照群77人を対象とした。介入群は集団健康教育(運動,栄養)と個別指導,日々の記録のやり取りなどを組み合わせて実施した。集団健康教育は,3カ月間は毎週実施し,3カ月後から1年後までは徐々に頻度を減らし,1年を過ぎてからは実施しなかった。対照群は,健診とその結果に基づく個別保健指導を実施した。両群の介入前,3カ月後,1年後,2年後のQOL(SF-36)の変化を観察した。

結果 身体的健康度である「体の痛み」「全体的健康感」の3カ月後の改善は,介入群の方が大きく,2年後でも同様であった。精神的健康度の「活力」「心の健康」の改善も3カ月後の介入群で向上し,1年後まで介入群で改善が認められたが,2年後では有意な差は認められなかった。

結論 健診結果に基づいて個別保健指導を行うだけでは,QOLの向上を図り,その効果を持続することは難しいと考えられた。特にQOLの精神的健康度の向上とその効果の持続のためには,集団指導の重要性が示唆された。

キーワード QOL,SF-36,効果の持続,生活習慣病予防教室,地域住民

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