一般財団法人厚生労働統計協会｜国民衛生の動向、厚生労働統計情報を提供

特集1 健康日本21（第二次）の最終評価

特集2 健康日本21（第三次）のビジョンと基本的方向

特集3 健康寿命の延伸と健康格差の縮小のために

特集4 「個人の行動と健康状態の改善」の目標

特集5 「社会環境の質の向上」の目標

特集6 「ライフコースアプローチを踏まえた健康づくり」の目標

1-1 衛生行政を巡る社会環境の変化

1-2 社会保障給付費

1-3 衛生行政活動の概況

1-4 健康危機管理体制の整備

1-5 保健医療分野の国際協力

2-1 総人口・都道府県別人口

2-2 年齢別人口

2-3 世帯構造

2-4 人口動態の概況

2-5 出生の動向

2-6 出生―母の年齢、妊娠期間、出生体重

2-7 死亡の動向

2-8 死因別死亡

2-9 部位別悪性新生物〈腫瘍〉死亡

2-10 外因死

2-11 妊産婦死亡、死産、周産期死亡

2-12 乳児死亡

2-13 婚姻・離婚

2-14 生命表

2-15 健康状態

2-16 患者数・受療率

3-1 健康づくりの推進

3-2 健康寿命の延伸・健康格差の縮小

3-3 循環器疾患対策

3-4 糖尿病対策

3-5 脂質異常症と肥満・やせ

3-6 特定健康診査・特定保健指導と市町村の健康増進事業

3-7 栄養・食生活

3-8 身体活動・運動

3-9 たばこ対策

3-10 アルコール対策

3-11 健やか親子21（第2次）と成育基本法

3-12 母子保健法

3-13 母子医療対策

3-14 老人保健対策

3-15 障害児・者の対策

3-16 精神障害者の医療

3-17 精神保健福祉対策

3-18 歯科保健対策

3-19 自殺対策

3-20 感染症法

3-21 検疫

3-22 結核対策

3-23 ウイルス性肝炎対策

3-24 HIV・エイズ対策

3-25 新型コロナウイルス感染症

3-26 その他の感染症

3-27 予防接種

3-28 がん対策

3-29 がん診療連携拠点病院等

3-30 難病

3-31 腎疾患、臓器移植

3-32 その他の疾病対策

4-1 医療政策

4-2 医療計画

4-3 地域医療構想と医師確保計画

4-4 在宅医療の推進

4-5 訪問看護制度

4-6 救急医療、災害時医療

4-7 周産期医療、小児医療、へき地医療

4-8 医療安全対策

4-9 医師・歯科医師・薬剤師

4-10 保健師・助産師・看護師

4-11 その他の医療関係職種・業務連携

4-12 医療施設の概要

4-13 医療施設・病床の状況

4-14 わが国の医療保険制度の概要

4-15 医療保険の加入者

4-16 医療保険給付の状況

4-17 公費医療制度

4-18 国民医療費

4-19 傷病分類別医科診療医療費

5-1 介護保険制度の概要

5-2 介護サービスの内容

5-3 地域包括ケアシステム

5-4 介護人材

5-5 要介護者等の状況

5-6 介護者の状況

5-7 年金制度

5-8 生活保護

5-9 児童家庭福祉

5-10 妊産婦等の就業

5-11 障害者福祉

5-12 高齢者福祉

5-13 虐待防止対策

6-1 薬局と医薬品販売業

6-2 薬事対策の動向

6-3 医薬品等の生産と輸出入

6-4 医薬品等の安全性

6-5 血液事業

6-6 麻薬・覚醒剤等

7-1 生活環境施設

7-2 食品安全行政

7-3 食中毒の発生状況

7-4 食品の表示

7-5 化学物質の安全対策

7-6 生活衛生関連行政の概要

8-1 労働衛生管理体制

8-2 職業性疾病対策

8-3 健康診断に基づく健康確保対策

8-4 労働災害補償と業務上疾病

8-5 労働衛生対策の推進

9-1 公害健康被害対策

9-2 環境中の化学物質対策

9-3 大気汚染対策

9-4 水質汚濁、騒音等の対策

9-5 地球環境問題

9-6 廃棄物

9-7 石綿健康被害の救済

10-1 学校保健行政の概要

10-2 保健管理

10-3 保健教育

1 医学系研究と倫理

2 こども家庭庁

特集-1 わが国の将来推計人口

特集-2 都道府県別将来推計人口

特集-3 わが国の世帯数の将来推計

特集-4 世界の将来推計人口

1-1 衛生行政を巡る社会環境の変化

1-2 社会保障給付費

1-3 衛生行政活動の概況

1-4 健康危機管理体制

1-5 保健医療分野の国際協力

2-1 総人口・都道府県別人口

2-2 年齢別人口

2-3 世帯構造

2-4 人口動態の概況

2-5 出生の動向

2-6 出生―母の年齢、妊娠期間、出生体重

2-7 死亡の動向

2-8 死因別死亡

2-9 部位別悪性新生物〈腫瘍〉死亡

2-10 外因死

2-11 妊産婦死亡、死産、周産期死亡

2-12 乳児死亡

2-13 婚姻・離婚

2-14 生命表

2-15 健康状態

2-16 患者数・受療率

3-1 健康づくりの推進

3-2 健康日本21（第三次）

3-3 健康寿命・健康格差

3-4 循環器疾患対策

3-5 糖尿病対策

3-6 脂質異常症と肥満・やせ

3-7 特定健康診査・特定保健指導と健康増進事業

3-8 栄養・食生活

3-9 身体活動・運動

3-10 たばこ対策

3-11 アルコール対策

3-12 健やか親子21（第2次）と成育基本法

3-13 母子保健法

3-14 母子医療対策

3-15 老人保健対策

3-16 障害児・者対策

3-17 精神障害者の医療

3-18 精神保健福祉対策

3-19 歯科保健対策

3-20 自殺対策

3-21 感染症法

3-22 検疫

3-23 結核対策

3-24 ウイルス性肝炎対策

3-25 HIV・エイズ〈AIDS〉対策

3-26 新型コロナウイルス感染症

3-27 その他の感染症

3-28 予防接種

3-29 がん対策

3-30 がん診療連携拠点病院等

3-31 難病

3-32 腎疾患、臓器移植

3-33 その他の疾病対策

4-1 医療政策

4-2 医療計画

4-3 地域医療構想と医師確保計画

4-4 在宅医療

4-5 訪問看護

4-6 救急医療、災害時医療

4-7 周産期医療、小児医療、へき地医療

4-8 医療安全対策

4-9 医師・歯科医師・薬剤師

4-10 保健師・助産師・看護師

4-11 その他の医療関係職種・業務連携

4-12 医療施設の概要

4-13 医療施設・病床の状況

4-14 医療保険制度の概要

4-15 医療保険の加入者

4-16 医療保険給付の状況

4-17 公費医療制度

4-18 国民医療費

4-19 傷病分類別医科診療医療費

5-1 介護保険制度の概要

5-2 介護サービスの内容

5-3 地域包括ケアシステム

5-4 介護人材

5-5 要介護者等の状況

5-6 介護者の状況

5-7 年金制度

5-8 生活保護

5-9 児童家庭福祉

5-10 妊産婦等の就業

5-11 障害者福祉

5-12 高齢者福祉

5-13 虐待防止対策

6-1 医薬品販売業

6-2 薬事対策の動向

6-3 医薬品等の生産と輸出入

6-4 医薬品等の安全性

6-5 血液事業

6-6 麻薬・覚醒剤等

7-1 生活環境施設

7-2 食品安全行政

7-3 食中毒対策

7-4 食品の表示

7-5 化学物質の安全対策

7-6 生活衛生関連行政の概要

8-1 労働衛生管理体制

8-2 職業性疾病対策

8-3 健康診断に基づく健康確保対策

8-4 労働災害補償と業務上疾病

8-5 労働衛生対策の推進

9-1 公害健康被害対策

9-2 環境中の化学物質対策

9-3 大気汚染対策

9-4 水質汚濁、騒音等の対策

9-5 地球環境問題

9-6 廃棄物

9-7 石綿健康被害の救済

10-1 学校保健行政の概要

10-2 学校における健康診断

10-3 学校における感染症予防

10-4 保健教育

1 医学系研究と倫理

2 健康の社会的決定要因

特集1　地域医療を支える医療職の連携

特集2　総合的に患者・生活者をみる医師

特集3　専門能力を持つ看護師の養成

特集4　地域医療と薬剤師・薬局

特集5　多職種連携の推進

1-1　衛生行政を巡る社会環境の変化

1-2　社会保障給付費

1-3　衛生行政活動の概況

1-4　健康危機管理体制の整備

1-5　保健医療分野の国際協力

2-1　総人口・都道府県別人口

2-2　年齢別人口

2-3　世帯構造

2-4　人口動態の概況

2-5　出生の動向

2-6　出生―母の年齢、妊娠期間、出生体重

2-7　死亡の動向

2-8　死因別死亡

2-9　部位別悪性新生物〈腫瘍〉死亡

2-10　外因死

2-11　妊産婦死亡、死産、周産期死亡

2-12　乳児死亡

2-13　婚姻・離婚

2-14　生命表

2-15　健康状態

2-16　患者数・受療率

3-1 健康づくりの推進

3-2 健康日本21（第二次）

3-3 健康寿命の延伸・健康格差の縮小

3-4 循環器疾患対策

3-5 糖尿病対策

3-6 脂質異常症と肥満・やせ

3-7 特定健康診査・特定保健指導と市町村の健康増進事業

3-8 栄養・食生活

3-9 身体活動・運動

3-10 たばこ対策

3-11 アルコール対策

3-12 健やか親子21（第2次）と成育基本法

3-13 母子保健法

3-14 母子医療対策

3-15 老人保健対策

3-16 障害児・者の対策

3-17 精神障害者の医療

3-18 精神保健福祉対策

3-19 歯科保健対策

3-20 自殺対策

3-21 感染症法

3-22 検疫

3-23 結核対策

3-24 ウイルス性肝炎対策

3-25 HIV・エイズ対策

3-26 新型コロナウイルス感染症

3-27 その他の感染症

3-28 予防接種

3-29 がん対策

3-30 がん診療連携拠点病院等

3-31 難病

3-32 腎疾患、臓器移植

3-33 その他の疾病対策

4-1　医療政策

4-2　医療計画

4-3　地域医療構想と医師確保計画

4-4　在宅医療の推進

4-5　訪問看護制度

4-6　救急医療、災害時医療

4-7　周産期医療、小児医療、へき地医療

4-8　医療安全対策

4-9　医師・歯科医師・薬剤師

4-10　保健師・助産師・看護師

4-11　その他の医療関係職種・業務連携

4-12　医療施設の概要

4-13　医療施設・病床の状況

4-14　わが国の医療保険制度の概要

4-15　医療保険の加入者

4-16　医療保険給付の状況

4-17　公費医療制度

4-18　医療費と介護保険の統計

4-19　傷病分類別医科診療医療費

5-1　介護保険制度の概要

5-2　介護サービスの内容

5-3　地域包括ケアシステム

5-4　介護人材

5-5　要介護者等の状況

5-6　介護者の状況

5-7　年金制度

5-8　生活保護

5-9　児童家庭福祉

5-10　妊産婦等の就業

5-11　障害者福祉

5-12　高齢者福祉

5-13　虐待防止対策

6-1　薬局と医薬品販売業

6-2　薬事対策の動向

6-3　医薬品等の生産と輸出入

6-4　医薬品等の安全性

6-5　血液事業

6-6　麻薬・覚醒剤等

7-1　生活環境施設

7-2　食品安全行政

7-3　食中毒の発生状況

7-4　食品の表示

7-5　化学物質の安全対策

7-6　生活衛生関連行政の概要

8-1　労働衛生管理体制

8-2　職業性疾病対策

8-3　健康診断に基づく健康確保対策

8-4　労働災害補償と業務上疾病

8-5　労働衛生対策の推進

9-1　環境保健

9-2　環境中の化学物質対策

9-3　大気汚染対策

9-4　水質汚濁、騒音等の対策

9-5　地球環境問題

9-6　廃棄物

9-7　石綿健康被害の救済

10-1　学校保健行政の概要

10-2　保健管理

10-3　保健教育

1　医学系研究と倫理

2　健康の社会的決定要因

1．統計とは何か

1.1　統計と統計調査

1.2　統計調査の必要性

1.3　統計・統計調査の種類

2．厚生統計の沿革と役割

2.1　厚生統計の沿革と役割

2.2　厚生統計の調査体系

2.3　厚生統計の役割

2.4　厚生統計の改善の方向

3．統計制度

3.1　統計制度の概要

3.2　統計関係法規

3.3　統計調査員

1．記述統計の基礎

1.1　度数分布

1.2　分布の代表値

1.3　相関と回帰

2．推定と検定

2.1　推定と中心極限定理

2.2　区間推定

2.3　仮説検定の考え方

2.4　仮説検定の実例

3．標本設計

3.1　標本調査

3.2　標本抽出法

3.3　推定方法と標本数の見積もり

1．統計調査の企画から公表

1.1　調査の企画

1.2　調査の実施

1.3　調査票の受付・入力

1.4　データ処理

1.5　分析

1.6　公表とデータ保存

2．統計表と統計グラフ

2.1　統計表の作成

2.2　統計グラフ

1．厚生統計に用いる主な用語の解説

1.1　人口

1.2　人口動態

1.3　保健・医療

1.4　介護保険施設，居宅サービス事業所等

1.5　社会福祉施設等

1.6　世帯および世帯員等

1.7　所得等

2．厚生統計に用いる主な比率の解説

2.1　人口構造

2.2　人口動態

2.3　医療施設・医療従事者

2.4　傷病等

2.5　社会福祉

3．生命表

3.1　生命表とは

3.2　生命関数の定義

3.3　チャン（C.L.Chiang）の方法

1．統計調査のオンライン化

1.1　統計調査の実査のオンライン化

1.2　統計調査のオンライン調査システム

2．インターネットによる統計データの提供と活用

2.1　厚生労働省ホームページにおける統計情報の提供

2.2　外国の統計データの活用

1．厚生統計調査一覧

1.1　厚生統計調査一覧

1.2　主な厚生統計調査の概要

参考1.1　労働統計調査一覧

参考1.2　主な労働統計調査の概要

参考1.1　季節調整

2．統計制度関連

2.1　統計法規

2.2　統計調査員の身分と補償

3．公的統計の整備に関する基本的な計画

4．統計基準等

4.1　統計基準

4.2　技術的基準および標準地域コード

4.3　疾病、傷害及び死因分類（ICD-10）

4.4　日本標準産業分類

4.5　日本標準職業分類

5．死亡診断書等と死因コーディング

5.1　死亡診断書、出生証明書及び死産証書

5.2　死因コーディング

6．国際生活機能分類

6.1　国際生活機能分類（ICF）

6.2　ICFの構成要素間の相互作用

6.3　ICFの適用

6.4　ICFの構造

7．基本的確率分布

7.1　正規分布の上側確率

7.2　正規分布のパーセント点

7.3　t分布のパーセント点

7.4　x2分布のパーセント点

7.5　乱数表

1　感染症法と感染症の分類

2　2009年のパンデミックの経験と新型インフルエンザ等対策特別措置法

3　新型コロナウイルス感染症とその感染の拡大

4　新型コロナウイルス感染症への対応

5　新型コロナウイルス感染症対策と国民生活に与えた影響

6　ウイルス性肝炎対策

7　HIV・エイズ対策

8　結核

9　検疫

10　予防接種

1-1　衛生行政を巡る社会環境の変化

1-2　わが国の経済と国民生活―社会保障給付費

1-3　衛生行政活動の概況

1-4　健康危機管理体制の整備

1-5　保健医療分野の国際協力

2-1　人口静態（国勢調査）

2-2　年齢別人口

2-3　世帯構造

2-4　都道府県別人口

2-5　人口動態の概況

2-6　出生―合計特殊出生率

2-7　出生―母の年齢、妊娠期間、出生体重

2-8　年齢別死亡

2-9　死因別死亡

2-10　部位別悪性新生物〈腫瘍〉

2-11　死亡の国際比較

2-12　妊産婦死亡、死産、周産期死亡

2-13　乳児死亡

2-14　人口動態と生命表

2-15　国民生活基礎調査と患者調査

2-16　健康状態

2-17　入院・外来受療率

2-18　疾病別推計患者数

2-19　患者の受療状況

2-20　退院患者の平均在院日数

3-1 健康づくりの推進

3-2 健康日本21（第二次）

3-3 健康の社会的決定要因

3-4 健康寿命の延伸

3-5 健康格差の縮小

3-6 生活習慣病－がん

3-7 生活習慣病－循環器疾患

3-8 生活習慣病－糖尿病

3-9 生活習慣病－COPD

3-10 特定健康診査と特定保健指導

3-11 市町村の健康増進事業

3-12 国民健康・栄養調査

3-13 健康増進対策－栄養・食生活

3-14 健康増進対策－身体活動・運動

3-15 健康増進対策－こころの健康づくりと睡眠

3-16 健康増進対策－たばこ

3-17 健康増進対策－アルコール

3-18 歯科保健

3-19 わが国の子育て支援と少子化対策

3-20 健やか親子21（第2次）と成育基本法

3-21 母子保健対策－保健指導と健康診査

3-22 母子医療対策

3-23 障害児・者の対策

3-24 障害児・者の状況

3-25 精神保健福祉対策

3-26 精神障害者の医療

3-27 がん対策

3-28 がん診療連携拠点病院等

3-29 がん登録

3-30 難病

3-31 腎疾患、臓器移植

3-32 その他の疾病対策

4-1　医療介護改革の取り組み

4-2　医療政策

4-3　医療計画

4-4　地域医療構想の推進

4-5　在宅医療の推進

4-6　救急医療、災害時医療、へき地医療

4-7　医療安全対策

4-8　医療関係者

4-9　医療施設

4-10　病床基準と病床数

4-11　わが国の医療保険制度の概要

4-12　医療保険の加入者

4-13　医療保険制度のあゆみ

4-14　高齢者医療制度と医療費適正化

4-15　公費医療制度

4-16　医療費と介護保険の統計

4-17　疾病分類別医科診療医療費

5-1　介護保険―制度の概要

5-2　介護保険―申請からサービスを受けるまで

5-3　介護を必要とする者の割合

5-4　地域包括ケアシステム

6-1　薬事対策の動向

6-2　薬局と医薬品販売業

6-3　医薬品等の安全性

6-4　血液事業

6-5　血液製剤の安全対策

6-6　麻薬・覚醒剤等

7-1　生活環境施設

7-2　食品安全行政

7-3　食品安全確保対策

7-4　食中毒の発生状況

7-5　化学物質の安全対策

7-6　生活衛生関連行政の概要

8-1　労働衛生対策のあゆみ

8-2　労働衛生の現状と職業性疾病対策

8-3　労働衛生管理の基本

8-4　労働衛生管理体制

8-5　労働衛生対策の推進

9-1　環境保健

9-2　環境基準

9-3　大気汚染・水質汚濁

9-4　地球環境問題

9-5　廃棄物

9-6　環境要因による健康被害に対する措置

10-1　学校保健行政の概要

10-2　学校における健康診断

10-3　学校における感染症予防

1　ウイルスと細菌

2　イグナーツ・フィーリプ・ゼメルヴァイスの手洗いの効果の話